地球温暖化
地球は、太陽からのエネルギーで暖められています。暖められた地表面からは宇宙空間へ向けて赤外線が放射される。地球の表面は、酸素や窒素などの大気の層に覆われています。宇宙へ向けて放射されている赤外線の熱を大気に含まれる二酸化炭素や水蒸気といった温室効果ガスが吸収することで、大気は温められ、地球の平均気温は約14度前後に保たれています。この大気中の温室効果ガスの濃度が増加し、地表面の温度が上昇する現状を、地球温暖化といいます。 地球温暖化は二酸化炭素やフロンなどの温室効果ガスが原因です。温室効果ガスの増加の原因は、産業革命以降の石炭や石油といった化石燃料の大量消費という人為的な活動に起因するとほぼ断定されています。更に、今後100年間で地球の平均気温は、1.8〜4.0℃上昇すると予測されています。
温室効果ガス
大気中に存在し、地球から放射される赤外線を吸収することで大気と地表面を暖める温室効果をもつ気体のこと。二酸化炭素、メタン、フロンガスや水蒸気などが当てはまる。京都議定書では、二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、一酸化二窒素(N2O)、ハイドロフルオロカーボン (HFC)、パーフルオロカーボン(PFC)、六フッ化硫黄(SF6)の6種類が温室効果ガスと定め、削減対象としている。
低炭素社会
温室効果ガスの1つである二酸化炭素の温室効果ガス総排出量に占める割合は、95%と非常に高い。低炭素社会とは、経済発展を妨げることなく、温暖化の主な原因となっているこの二酸化炭素の排出量を自然が吸収できる範囲内にとどめるカーボンニュートラルな生活様式・産業構造が構築されている社会のこと。
ISO14001
ISO14001は、ISO（国際標準化機構:International Organization for Standardization）が1996年に制定した環境マネジメントシステムの国際規格です。ISO14001:2004は、2004年版という意味。企業が、企業活動及び製品やサービスの提供を通じて環境に与える影響を継続的に改善するための仕組みを定めています。ISOは認証登録制で、外部の第三者機関により企業活動を通した環境影響を継続的に改善するための仕組みが構築されていると認められた組織が、認証を取得することができます。
グリーン購入
企業や国・地方公共団体が商品やサービスの購入の際、価格、品質、利便性などの購入条件に加えて、できるだけ環境負荷の少ない商品やサービスを積極的に選択すること。2001年4月には、グリーン購入法が全面施行され、国や地方自治体におけるグリーン購入が推進されてきました。現在では、グリーン購入の対象となる商品やサービスは、紙類、文具類、資材だけでなく、生分解性プラスチックやグリーン電力など幅が広がってきています。
3R
廃棄物・リサイクル対策として、廃棄物の発生抑制（Reduce：リデュース）、再使用(Reuse：リユース)、資源の再使用（Recycle：リサイクル）の優先順位で行うべきとの考え方のこと。それぞれの頭文字を取って、3Rと言う。この考えを元にしても、再使用できないものに限って、適正処分を行う。
バイオマスエネルギー
バイオマスとは、エネルギー源として利用が可能な黒液、木屑、汚泥、し尿などの有機物のこと。バイオマスエネルギーとしては、バイオマスガス、サトウキビやトウモロコシを原料としたバイオマスエタノール、木質バイオマス発電などがある。再生可能エネルギーの一つ。植物由来のバイオマス燃料は、燃焼することによって二酸化炭素を排出する。しかし、この二酸化炭素は、成長過程で光合成により大気中から吸収し植物内に固定される。このため、全体として見れば、大気中の二酸化炭素の増減に影響を与えない。このカーボンニュートラルの性質と木屑や汚泥などの廃棄物の有効利用という観点からも注目されている。
地球温暖化防止活動推進センター
「地球温暖化対策の推進に関する法律」（以下、温対法という）に基づき、全国地球温暖化防止活動推進センター（以下、全国センターという）と地域温暖化防止活動推進センター（以下、地域センターという）が設置されている。全国センターは、環境大臣から指定を受け、地域センターは、政令指定都市等によって指定を受けている。全国センター、地域センターともに地球温暖化対策に関する普及啓発を行うこと等により地球温暖化防止に寄与する活動の推進を図ることを目的としている団体で、それぞれ普及啓発活動を展開している。
マージナル電源
例えば白熱電球から電球形蛍光ランプに取り替え、購入電力を削減した場合は、削減により発電量に影響が出る電源を想定し、それらの電源の排出係数でCO2削減効果を算定して示す必要があります。このように電力需要の増減を調整する電源をマージナル電源といいます。
出典：一般社団法人 日本ガス協会 CO2削減対策の評価に用いる電気のCO2排出係数について
